6,000万円台の注文住宅に必要な世帯年収は？わが家の6,200万円見積で考えた安全ライン

注文住宅の見積が6,000万円を超えたとき、最初に気になったのは「わが家の世帯年収で本当に返していけるのか」ということでした。

わが家は、一条工務店のグランスマートで家づくりを進めています。

初回見積は、土地代を含めて約6,200万円でした。

40年ローン・金利0.8％で計算すると、毎月の返済額は約15万1,000円です。この金額だけを見ると、世帯年収1,000万円台でも返していけそうに見えました。

ただ、実際に家計を考えてみると、住宅にかかるお金は住宅ローンだけではありません。

固定資産税や保険、将来の修繕費に加えて、わが家には子どもが2人います。車にかかる費用や今後増えていく教育費も考える必要があります。

結論として、わが家では世帯年収だけを見て「6,200万円なら大丈夫」とは判断できませんでした。

わが家の条件では、世帯年収1,000万円前後は検討を続けられる目安ではあるものの、家計に大きな余裕があるとは考えていません。

今回の試算では、世帯年収1,100万〜1,200万円ほどになると毎月の余裕は作りやすくなります。

ただし、同じ年収でも貯金額、車のローン、生活費、共働きを続けられる期間によって結果は変わります。

この記事では、わが家が一条工務店から受け取った約6,200万円の見積をもとに、次の内容を整理します。

※本記事は、わが家が家づくり中に行った試算と判断過程をまとめたものです。住宅ローンの適正額は、年齢、収入、貯金、家族構成、他の借入などによって異なります。

わが家の注文住宅が総額6,200万円になった理由

わが家は、単に広い家や豪華な設備を希望していたわけではありません。

子ども2人との生活や共働き、在宅勤務を考え、毎日の暮らしやすさを優先して間取りを考えていました。

特に重視していたのは、次のような内容です。

どれも一つずつを見ると、極端にぜいたくな希望には感じませんでした。

しかし、土地代、建物、外構、付帯工事、諸費用を合わせると、初回見積は約6,200万円になりました。

見積を見たときの正直な感想は「思っていたより高い」でした。

一方で、金額だけを見て注文住宅をあきらめるのではなく、どの項目にいくらかかっているのか、月々の返済に置き換えるとどうなるのかを確認することにしました。

今回の住宅ローン試算条件

今回の試算では、次の条件を使用しています。

わが家が重視したのは、銀行から借りられる金額ではなく、借りた後も生活を続けられる金額かどうかです。

住宅ローンの審査に通ることと、教育費や車の買い替え、貯金まで続けられることは同じではありません。

6,200万円を40年ローンで借りると月々いくら？

6,200万円を40年ローン、元利均等返済、ボーナス払いなしで借りた場合の返済額は次のようになります。

金利0.8％であれば、毎月の返済額は約15万円です。

しかし、金利1.5％で計算すると約17万2,000円になります。金利の違いだけで、毎月約2万1,000円の差です。

わが家では、現在の金利で返せるかだけでなく、金利が上がった場合でも家計が成り立つかを確認する必要があると考えました。

月2万円の差は、1回だけなら大きく感じないかもしれません。

住宅ローンは長期間続くため、毎月の固定費が2万円増える影響は小さくありません。子どもの習い事や車の維持費など、ほかの支出とのバランスも変わります。

住宅にかかるお金はローン返済だけではない

わが家が最初に見落としそうになったのが、住宅ローン以外の住居費です。

戸建て住宅では、住宅ローンとは別に次のようなお金を準備する必要があります。

固定資産税や修繕費は、土地・建物の評価額、自治体、建物の仕様、修繕内容によって変わります。

わが家はまだ入居前なので、上記は実際に支払った金額ではありません。家計を確認するために設定した予算枠です。

住宅ローンだけなら約15万円でも、税金や修繕積立まで含めると、毎月の住居費は18万〜21万円ほどで考える必要があります。

「毎月15万円なら現在の家計でも払えそう」と考えるのと、「住居費全体で毎月20万円前後かかる」と考えるのでは、判断が変わりました。

6,200万円の家に必要な世帯年収は一律に決められない

「6,200万円の家を買うには年収いくら必要か」と検索すると、年収倍率や返済負担率を使った目安が出てきます。

ただし、同じ世帯年収でも家計の状況は家庭ごとに異なります。

例えば、次の条件によって毎月残るお金は変わります。

そのため、年収だけで「買える」「買えない」と決めるのではなく、実際の手取りと支出から確認する方が、わが家には合っていました。

世帯年収別に住宅費負担率を比較

住宅ローンに固定資産税や修繕積立を加え、毎月の住宅費を18万円または20万円として計算します。

この数字は、税金や社会保険料が引かれる前の額面年収に対する割合です。

世帯年収1,000万円の場合、住宅費の割合は額面年収の約21.6〜24％になります。

数字だけを見ると、極端に高い割合ではないように見えます。

ただし、実際の住宅費は手取りから支払います。さらに、車、生活費、教育費、保険、貯金なども必要です。

住宅費負担率だけを見て余裕があると判断するのではなく、毎月いくら残るかまで確認する必要がありました。

世帯年収1,000万円と1,200万円の家計を比較

手取り額は、夫婦の収入割合、扶養、税金、社会保険料、勤務先の制度などで変わります。

ここでは、元記事と同じく次の金額を仮定して比較します。

支出についても、わが家が家計を確認するために設定した概算です。実際の家計簿ではありません。

世帯年収1,000万円の場合

月平均手取りを約65万円とすると、支出後に残る金額は次の範囲になります。

支出の少ない月だけを見れば、貯金や投資に回す余裕があります。

一方で、車費用や教育費、生活費が想定の上限に近づくと、ほとんど余裕がなくなる可能性があります。

元記事では「数万円から10万円程度残る」と考えていましたが、支出の上限をすべて合計すると赤字になることが分かりました。

この計算をしたことで、世帯年収1,000万円なら問題ないと一律に判断するのではなく、実際の家計簿を使って確認する必要があると感じました。

世帯年収1,200万円の場合

月平均手取りを約75万円とすると、同じ支出条件で残る金額は約9万〜24万円です。

世帯年収1,000万円の場合より、教育費や車の買い替え、貯金などに回せる金額は作りやすくなります。

ただし、世帯年収1,200万円なら自動的に余裕が生まれるわけではありません。

生活費が高い家庭や、ほかに大きな借入がある家庭では、同じ結果にはならないためです。

子ども2人の教育費を考えると現在の家計だけでは判断できない

わが家には子どもが2人います。

子どもが小さい時期と、中学生や高校生になった時期では、家計の内容が変わります。

今後増える可能性がある支出として、次のようなものを考えました。

現在の家計で住宅ローンを払えるとしても、10年後も同じように余裕があるとは限りません。

わが家では、今の支出だけでなく、子ども2人の教育費が増える時期にも住宅ローンを払い続けられるかを確認したいと考えています。

具体的な進学先や教育費はまだ決まっていないため、この記事では一定額を断定していません。

その代わり、現在の生活費に教育費が増えた場合でも赤字にならないかを確認するようにしています。

車2台を持つわが家が住宅ローンと一緒に確認したこと

郊外で注文住宅を建てる場合、車が生活に必要になる家庭もあります。

わが家も車2台分の駐車スペースを前提に土地探しや間取りを考えています。

車にかかるお金は、毎月のローンやガソリン代だけではありません。

車関連費を月5万〜8万円とすると、住宅費18万〜20万円と合わせて月23万〜28万円になります。

ここに生活費、教育費、保険、通信費などが加わります。

わが家が6,200万円の住宅ローンを簡単に決められなかった理由の一つが、この車費用です。

住宅ローンだけなら払えても、住宅と車の固定費が重なると、家計の自由度が下がる可能性があります。

わが家が6,200万円の見積を見て迷ったこと

約6,200万円という金額を見たとき、わが家では次の点で迷いました。

家の価格だけを下げようとすると、家事動線や収納など、注文住宅を選んだ理由まで削ることになります。

一方で、希望をすべて採用すると、住宅ローンが家計を圧迫する可能性があります。

そこでわが家では、次のように優先順位を分けて考えることにしました。

残したいもの

慎重に検討するもの

金額を下げることだけを目的にするのではなく、暮らし始めてから後悔しそうなものは残し、後から変更できるものや見た目中心のものは慎重に考えています。

わが家が考えた世帯年収の目安

わが家の条件で試算した結果、世帯年収ごとの見え方は次のようになりました。

これは、すべての家庭に共通する年収基準ではありません。

わが家では、世帯年収1,000万円前後を「検討を続けられる目安」と考えました。

ただし、車2台、子ども2人、教育費、貯金や投資まで考えると、毎月の支出管理は必要です。

世帯年収1,100万〜1,200万円ほどになると、今回の試算では月々に残る金額を増やしやすくなります。

それでも、住宅ローンを組む年齢や現在の貯金、他の借入によって判断は変わります。

「年収がいくらなら安全」と決めるのではなく、自分の家計で計算することが重要だと感じました。

住宅ローンを決める前にわが家が確認したいこと

6,000万円台の注文住宅を検討する場合、わが家では次の項目を確認します。

住宅ローンについて

住宅取得後の費用について

家族の生活費について

最後に確認したいこと

よくある質問

6,200万円を40年ローンで借りると月々いくらですか？

元利均等返済、ボーナス払いなしの場合、金利0.8％で月約15万1,000円、金利1.5％で月約17万2,000円です。

実際の返済額は、借入時の金利や銀行の商品、諸条件によって変わります。

6,000万円台の家を買うには年収いくら必要ですか？

年収だけで一律には決められません。

今回の試算では、世帯年収1,000万円の場合、住宅費18万〜20万円は額面年収の約21.6〜24％です。

ただし、車や教育費、生活費、他の借入によって家計の余裕は大きく変わります。

世帯年収1,000万円で6,200万円の住宅ローンは無理ですか？

一律に無理とは言えません。

わが家の試算では、支出が少ない月には余裕が残る一方、車費用や生活費が想定の上限に近づくと、赤字になる可能性もありました。

年収の数字だけでなく、実際の手取りと家計簿を使って判断する必要があります。

まとめ｜6,200万円の家は年収だけでなく毎月残る金額で考える

わが家が一条工務店グランスマートでもらった初回見積は、土地代を含めて約6,200万円でした。

6,200万円を40年ローンで借りた場合、毎月の返済額は次のとおりです。

固定資産税や修繕費、保険まで含めると、わが家では月18万〜21万円ほどを住宅費として見込んでいます。

今回の試算では、世帯年収1,000万円前後でも検討はできますが、車2台や子ども2人の支出が重なると、家計の余裕が少なくなる可能性があります。

世帯年収1,100万〜1,200万円ほどになると余裕は作りやすくなりますが、それだけで返済に問題がないとは判断できません。

わが家が確認したいのは、借りられる金額ではなく、住宅ローンを払った後に毎月いくら残るかです。

家を建てることだけを目標にせず、入居後も貯金や子育てを続けられるかまで考えて、予算を決めたいと思っています。

すみあや

システムエンジニア

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神奈川県に住んでいる子育て4人家族です。 一条工務店グランスマートの注文住宅を計画中です。家づくりで悩んだ住宅ローン、家計、間取り、土地選び、太陽光発電のことをできるだけ数字と実体験を交えて発信しています。 世帯年収1000万円台でも無理しすぎない家づくりを目指しています。