子ども2人で住宅ローン6,200万円は払える?世帯年収1000万円台のわが家が家計を試算
注文住宅を検討する中で、かなり気になるのが住宅ローンです。
特に子どもが2人いる家庭で6,200万円の住宅ローンを組む場合、生活が苦しくならないかは慎重に考える必要があります。
住宅ローンだけを見れば、月々の返済額は計算できます。
ただし、実際の生活では、住宅ローン以外にもお金がかかります。
固定資産税。
修繕費。
火災保険。
車の維持費。
教育費。
食費。
保育料。
旅行や外食。
貯金や投資。
これらを含めて考えないと、「ローンは払えるけれど生活に余裕がない」という状態になる可能性があります。
今回は、子ども2人で住宅ローン6,200万円を組むと生活は苦しいのかを、子育て世帯の家計目線で整理します。
結論としては、住宅ローン6,200万円は軽い金額ではありません。
世帯年収1,000万円前後でも生活は回る可能性がありますが、車費用や教育費まで考えると余裕は大きくないと思います。

世帯年収1,100万〜1,200万円以上あると現実的になり、1,300万円以上あるとかなり安心感が出ると考えています。
前提条件
今回の試算条件は以下です。
| 項目 | 前提 |
|---|---|
| 住宅ローン | 6,200万円 |
| 返済期間 | 40年 |
| 金利 | 0.8〜2.0%で試算 |
| 返済方法 | 元利均等返済 |
| ボーナス払い | なし |
| 家族構成 | 大人2人、子ども2人 |
| 車 | ありの場合も想定 |
| 住宅 | 注文住宅 |
| 見るポイント | ローン返済だけでなく生活費全体 |
住宅ローン6,200万円の月々返済額
まず、住宅ローン6,200万円を40年返済で借りた場合の月々返済額を見ます。
| 金利 | 月々返済額 | 年間返済額 | 総返済額 |
|---|---|---|---|
| 0.8% | 約151,000円 | 約181万円 | 約7,247万円 |
| 1.0% | 約157,000円 | 約188万円 | 約7,525万円 |
| 1.2% | 約163,000円 | 約195万円 | 約7,810万円 |
| 1.5% | 約172,000円 | 約206万円 | 約8,249万円 |
| 2.0% | 約188,000円 | 約225万円 | 約9,012万円 |
借入6,200万円、40年返済、元利均等、ボーナス払いなしでの試算です。
住宅ローン6,200万円
40年返済の場合
金利0.8% → 月約15.1万円
金利1.2% → 月約16.3万円
金利1.5% → 月約17.2万円
金利2.0% → 月約18.8万円
金利0.8%なら月15万円台です。
ただし、金利が2.0%になると月18万円台になります。
差額は月約3.7万円です。
金利0.8%
→ 月約15.1万円
金利2.0%
→ 月約18.8万円
差額
→ 月約3.7万円
住宅費はローンだけではない
住宅費は、住宅ローンだけではありません。
注文住宅を建てると、固定資産税や修繕費、保険料も必要になります。
| 項目 | 月額目安 |
|---|---|
| 住宅ローン | 約15〜19万円 |
| 固定資産税 | 約1〜2万円 |
| 修繕・メンテナンス | 約0.5〜1.5万円 |
| 火災保険・地震保険 | 約0.2〜0.5万円 |
| 合計 | 約18〜23万円 |
固定資産税や修繕費は、土地・建物の評価額、自治体、建物仕様、メンテナンス内容によって変わります。
住宅ローンだけを見ると、月15万円台に見えるかもしれません。
しかし、家を維持する費用まで入れると、実質的な住宅費は月18万〜21万円程度で見ておきたいです。

金利が上がった場合は、月22万〜23万円程度も想定しておきたいです。
子ども2人だと何が重くなるか
子どもが2人いると、住宅ローン以外の支出も大きくなります。
| 支出 | 内容 |
|---|---|
| 食費 | 成長とともに増える |
| 日用品 | おむつ、服、学用品など |
| 保育料 | 年齢や自治体で変わる |
| 習い事 | 子ども2人分になる |
| 教育費 | 塾、受験、進学費用 |
| 医療・保険 | 家族人数が増える |
| レジャー | 外出、旅行、帰省費用 |
子どもが小さい時期
→ 保育料・おむつ・服・日用品
小学生以降
→ 習い事・食費・学用品
中高生以降
→ 塾・スマホ・交通費・進学費用
住宅ローンを組むときは、今の支出だけではなく、10年後の支出も考える必要があります。
車あり家庭はさらに負担が増える
注文住宅を郊外に建てる場合、車が必要になる家庭も多いと思います。
車があると、住宅ローンとは別に毎月の固定費が増えます。
| 車関連費 | 月額目安 |
|---|---|
| 車ローン | 2〜6万円 |
| 保険 | 0.5〜1.5万円 |
| ガソリン | 0.5〜2万円 |
| 車検・税金積立 | 1〜2万円 |
| 合計 | 約4〜10万円 |
車の種類、ローン有無、走行距離、保険内容によって変わります。
住宅費が月18〜21万円。
車費用が月4〜10万円。
この2つを合わせると、月22〜31万円になります。
住宅費:約18〜21万円
車費用:約4〜10万円
合計:約22〜31万円
さらに、食費、教育費、通信費、保険、光熱費、貯金、投資が必要です。

車あり家庭では、住宅ローン6,200万円の安全ラインを高めに見た方がよいと考えています。
世帯年収別に生活が苦しいかを見る
住宅ローン6,200万円が苦しいかどうかは、世帯年収によって大きく変わります。
以下はかなり大まかな目安です。
| 世帯年収 | 判定 | コメント |
|---|---|---|
| 900万円台 | かなり攻め | 車・子ども2人だと余裕は少ない |
| 1,000万円前後 | 最低ライン | 家計管理がかなり重要 |
| 1,100万〜1,200万円 | 現実的 | 子育て世帯でも検討しやすい |
| 1,300万円以上 | 安心寄り | 貯金・旅行・投資も組みやすい |
ただし、これは年収だけの話ではありません。
同じ世帯年収でも、以下によって生活の余裕は大きく変わります。
家計に影響するもの
車ローンの有無
保育料
教育費
親からの支援
貯金額
投資額
旅行頻度
外食頻度
金利

そのため、「世帯年収がいくらなら絶対大丈夫」とは言えません。
手取りで見るとどれくらい重いか
額面年収よりも、実際には手取りで考える方が重要です。
手取りは家族構成、扶養、社会保険料、税金、勤務先制度で変わります。
以下は大まかな目安です。
| 世帯年収 | 手取り目安 | 月平均手取り |
|---|---|---|
| 1,000万円 | 約740〜800万円 | 約62〜67万円 |
| 1,100万円 | 約810〜870万円 | 約68〜73万円 |
| 1,200万円 | 約880〜950万円 | 約73〜79万円 |
| 1,300万円 | 約950〜1,020万円 | 約79〜85万円 |
住宅費を月20万円とした場合、手取りに対する割合は以下です。
| 月平均手取り | 住宅費20万円の割合 |
|---|---|
| 65万円 | 約31% |
| 70万円 | 約29% |
| 75万円 | 約27% |
| 80万円 | 約25% |
手取りの30%前後を住宅費に使うと、車費用や教育費がある家庭では少し重く感じやすいと思います。
手取り月65万円
住宅費月20万円
20万円 ÷ 65万円 = 約31%
住宅費だけで手取りの3割を使うと残りの7割で生活費、車、教育費、保険、貯金、投資をすべて払う必要があります。

そのため、子ども2人で住宅ローン6,200万円を組むなら、手取りに対する住宅費割合はかなり意識したいです。
世帯年収1,000万円前後の家計例
世帯年収1,000万円前後の家計をざっくり試算します。
| 項目 | 月額目安 |
|---|---|
| 手取り月平均 | 約65万円 |
| 住宅費 | 18〜21万円 |
| 車関連 | 5〜8万円 |
| 食費・日用品 | 15〜18万円 |
| 通信・保険・教育 | 8〜12万円 |
| 光熱費・その他 | 5〜8万円 |
| 残り | 数万円〜10万円程度 |
世帯年収1,000万円前後でも、生活は回る可能性があります。
ただし、車ローンがある場合、教育費が増える場合、旅行や投資も続けたい場合は、余裕は大きくありません。

この年収帯では、毎月の家計管理がかなり重要になります。
世帯年収1,200万円前後の家計例
次に、世帯年収1,200万円前後で見ます。
| 項目 | 月額目安 |
|---|---|
| 手取り月平均 | 約75万円 |
| 住宅費 | 18〜21万円 |
| 車関連 | 5〜8万円 |
| 食費・日用品 | 15〜18万円 |
| 通信・保険・教育 | 8〜12万円 |
| 光熱費・その他 | 5〜8万円 |
| 残り | 10〜20万円程度 |
世帯年収1,200万円前後になると、住宅ローン6,200万円でもかなり現実的になります。
もちろん、自由に使い放題ではありません。
ただ、貯金、投資、教育費、旅行を組み込みやすくなります。

子ども2人で注文住宅を建てるなら、このくらいの世帯年収があると安心感が出ると考えています。
生活が苦しくなるパターン
住宅ローン6,200万円で生活が苦しくなる原因を整理します。
| 苦しくなる原因 | 内容 |
|---|---|
| 車ローンが重い | 住宅ローンと重なる |
| 金利上昇 | 月返済が増える |
| 教育費増加 | 習い事・塾・進学費用が増える |
| 固定資産税を見ていない | 年払いで負担感が出る |
| 修繕費を積み立てていない | 将来まとまった出費になる |
| 旅行・外食を削りたくない | 生活満足度とのバランスが必要 |
| ボーナス依存 | ボーナス減少時に危険 |
| 貯金が少ない | 突発費に弱くなる |
特に危ないのは、住宅ローンを月返済だけで見てしまうことです。
住宅ローン6,200万円を組むなら毎月返せるかだけではなく、将来の支出まで見ておきたいです。
生活が回りやすいパターン
反対に、住宅ローン6,200万円でも生活が回りやすい条件もあります。
| 回りやすい条件 | 内容 |
|---|---|
| 世帯年収が1,100万円以上 | 住宅費の負担が下がりやすい |
| 車ローンが少ない | 固定費を抑えられる |
| 太陽光で光熱費を抑えられる | 月々の支出を軽くできる可能性 |
| 保育料が下がる時期がある | 子どもの年齢で支出が変わる |
| 貯金がある | 突発費に対応しやすい |
| 毎月貯金できる | 家計が安定しやすい |
| 旅行・外食の予算を決めている | 使いすぎを防げる |
| ボーナスに依存しない | 収入変動に強い |
住宅ローン6,200万円でも、固定費を管理できていれば現実的になると思います。

子ども2人でも住宅ローン6,200万円を検討しやすくなります。
金利上昇したらどうなるか
変動金利で住宅ローンを組む場合、金利上昇も考える必要があります。
6,200万円を40年返済で借りた場合、金利ごとの月返済は以下です。
| 金利 | 月返済目安 |
|---|---|
| 0.8% | 約15.1万円 |
| 1.2% | 約16.3万円 |
| 1.5% | 約17.2万円 |
| 2.0% | 約18.8万円 |
金利0.8%から2.0%になると、月返済は約3.7万円増えます。
金利0.8%
→ 月約15.1万円
金利2.0%
→ 月約18.8万円
差額
→ 月約3.7万円
月3.7万円の増加はかなり大きいです。
子ども2人の家庭では、教育費や食費が増える時期と金利上昇が重なると、家計が苦しくなる可能性があります。

そのため、最初の金利でギリギリの家計にするのは避けたいです。
わが家ならどう判断するか
わが家では、子ども2人で住宅ローン6,200万円を組む場合、以下のように考えます。
| 判断材料 | わが家の考え |
|---|---|
| 住宅ローン6,200万円 | 金額としては大きい |
| 子ども2人 | 教育費と生活費を重く見る |
| 車 | 維持費込みで考える |
| 世帯年収1,000万円前後 | 最低ライン |
| 世帯年収1,100万〜1,200万円 | 現実的で安心感が出る |
| 世帯年収1,300万円以上 | かなり安心 |
結論として、世帯年収1,000万円前後でも生活は回る可能性があります。
ただし、余裕は大きくありません。
世帯年収1,100万〜1,200万円以上あると、子ども2人でもかなり現実的になると考えています。
1,300万円以上あれば、旅行、投資、教育費、車費用まで含めても安心感が出やすいです。
わが家の判断
世帯年収1,000万円前後
→ 最低ライン。家計管理が必要
世帯年収1,100万〜1,200万円
→ 現実的。安心感が出る
世帯年収1,300万円以上
→ かなり安心
まとめ
子ども2人で住宅ローン6,200万円を組むと、生活が苦しくなるかは世帯年収と固定費次第です。
住宅ローンだけなら、40年返済で月15万〜18万円台です。
ただし、固定資産税や修繕費を入れると住宅費は月18万〜21万円程度、金利上昇時は月22万円以上も想定しておきたいです。
さらに、車費用、教育費、生活費、貯金、投資まで考える必要があります。
目安としては以下です。
子ども2人で住宅ローン6,200万円の目安
世帯年収900万円台
→ かなり攻め
世帯年収1,000万円前後
→ 最低ライン。家計管理が重要
世帯年収1,100万〜1,200万円
→ 現実的
世帯年収1,300万円以上
→ かなり安心
住宅ローン6,200万円は、子育て世帯にとって軽い金額ではありません。
ただし、世帯年収、車費用、教育費、金利上昇、貯金額をきちんと見れば、現実的に検討できる可能性はあります。
最後に、わが家が重視したい判断基準は以下です。
住宅ローン6,200万円で確認したいこと
毎月の住宅費が手取りに対して重すぎないか
車費用を含めても生活が回るか
子ども2人の教育費を見ているか
金利上昇に耐えられるか
毎月貯金できるか
旅行や外食を削りすぎないか

わが家としては、住宅ローン6,200万円を組むなら、生活が回るかだけではなく、貯金・教育費・旅行・投資まで残せるかを見て判断したいです。

